冬の寒さも厳しくなり、都内で降雪予報が出ることも増えてきました。
そもそもビジネス街が多い東京周辺では、あまり雪が降らないこともあり、いざ大雪となると、インフラをはじめ混乱が生じることが多々あります。
企業側もその他の災害と比べて、雪害対策を徹底している企業は少なく、予想外の大雪が降った際には「業務に支障が出てしまう」と感じている方も少なくないのではないでしょうか。
社員の安全を守り、統制のとれた組織にするためにも、地震や台風だけでなく、雪害への対策も企業はしっかり行う必要があります。
今回は、野毛印刷が販売している「災害対応マニュアル」の企画にも関わっている、社内の防災士が「雪害」時の対応をご紹介します。
【企業の雪害対策】雪害が発生したときの対応方法は
首都圏で生活をしている方々にとって、自然災害の中でもっとも意識が低い災害が「雪害」ではないでしょうか？ 横浜を拠点とする私たちにとっても、雪が積もる状況は年に1回あるかないかで、子どもたちにとっては、むしろ雪が積もることは嬉しいことだと思います。
大雪が降って心配されることとしては、以下のようなことが考えられます。
・停電や電話が不通になる
・雪で扉が開かなくなり、外に出られなくなる
・車が使用できなくなり、病院や燃料、食料を買いに行けなくなる
・物流が止まり、スーパーやコンビニに食品が入荷しなくなる
いかがでしょうか？
他の災害でも同じことが言えますが、やはり大切なことは事前の準備となります。
水、食料、燃料の備蓄、処方薬、使い捨てカイロ、電灯、電池など、今一度ご自宅・会社の備蓄品をチェックしてみてください。
また、警報の区分も今一度おさらいしておきましょう。
【大雪特別警報】数十年に一度の降雪量となる大雪が予想される場合
【大雪警報】大雪により重大な災害が発生する恐れがあると予想される場合
【大雪注意報】大雪により災害が発生する恐れがあると予想される場合
警報や注意報をこまめにチェックして「外出を控える」「早めに帰宅する」など適切な判断をしましょう。
企業の雪害対策として「災害対応マニュアル」を
近年、大雪で交通の混乱が起きたりと、上記で述べた雪害時の対応は企業でも取り組む必要があります。
野毛印刷が企画・販売する「災害対応マニュアル」は、大雪時の対応はもちろん、地震・土砂災害・津波など、多様な災害の対応方法を網羅しています。
この災害対応マニュアルで使用している用紙は、「ストーンペーパー」という、水に濡れても破れない特殊な紙を使っています。
また、掲載している内容は、企業オリジナルのデザイン・コンテンツに編集することも可能なので、多くの企業・学校でご採用いただいている実績があります。
今年は、東日本大震災が発生してから10年にあたる年です。
地震・雪害ともに、対応のしかたをいま一度見直すいい機会ではないでしょうか。
「災害対応マニュアル」の御見積り、お問合せについては、こちらのお問合せフォームよりお気軽にご連絡ください。
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