地震、津波、水害など、日本各地を襲う災害。その災害の被害をできるだけ軽減し、命を守るとともに企業の事業継続を助けるとして話題の、野毛印刷が制作・販売する「大地震対応マニュアル」。この度、その大地震対応マニュアルが「災害対応マニュアル」へとリニューアル。
その開発秘話や昨今の災害事情について、野毛印刷の2人の防災士が対談します。
【左】インタビュアー 綿引靖典（防災士）【右】「災害対応マニュアル」担当営業 大石幸介（防災士）
「過去に大きな被害がなかったから」が悲劇を生む
綿引：日本は災害が多い国と言われています。ただ個人的には、少なくとも首都圏においては「地震」だけが大きく注目を浴び、他の災害はあまり重要視されていなかったのでは、と思います。
大石：そうですね。私は歴史が好きで大河ドラマなどをよく見るのですが、ドラマの中での災害は「地震」と「噴火」が多く取り上げられている印象があります。
ちょっとこわいぞ、と思ったのは、2015年、箱根の大涌谷周辺で起きた水蒸気噴火や火山性地震ですね。周辺は立ち入りが制限されたりしました。噴火も身近な脅威として考えなければ、と思いましたね。
綿引：過去に大災害になったことがないから、という思い込みがあったと言われているのが、阪神淡路地域です。
この地域は大きな地震を経験していない地域だったため、大地震は来ないだろうと思っていた住民が多かったそうです。そうした中で、1995年に阪神淡路大震災が発生しました。過去に大きな被害がなかったから大丈夫だろう、という考えは改めなければいけませんね。
ところでこの阪神淡路大震災では、家屋の倒壊や転倒家具の下敷きとなり救助された人々の約8割は、家族や近隣住民に救助されたというデータがあります。
大石：自衛隊やレスキュー隊が来る前に、すぐ近くの人を助けることの大切さを感じますね。
綿引：防災士の講習では、防災士など市民が行うべき活動として「自助・共助・協働」を何度も何度も教わりましたよね。「自助」は自分を守ること、「共助」は身近な地域や職場などで助け合う、「協働」は個人や企業・自治体・防災機関とともに活動する、という意味です。災害に対する意識がないと、こうしたことはできませんね。
大石：防災士は、阪神淡路大震災をきっかけに生まれた制度です。実は当社が販売しご好評いただいている「大地震対応マニュアル」も、阪神淡路大震災が誕生のきっかけのひとつと聞いています。
地震発生のわずか数日前、当社の社員旅行で多くの社員が神戸にいました。ぎりぎりのところで社員の命は助かったものの、当社社長の森下は、いつ同じような地震が発生するかわからない、と考え、地震発生時の対応や安否連絡方法など社員向けマニュアルを作り、配布しました。
そして、このマニュアルはもっと大勢の方が持つ必要があるのでは、と商品化したのが「大地震対応マニュアル」です。
綿引：これは通常の紙ではなく、石を原料とした「ストーンペーパー」に印刷されていますね。
大石：はい。いざという時に使えなければ意味がありませんので、破れづらくて水にも強いストーンペーパーに印刷されています。地震発生時から時系列でとるべき行動が掲載された、折りたたむと名刺サイズになるマニュアルです。
自分がどう生き延びるかという「自助」について、特に詳しく掲載されています。まずは自分自身が助からないと「共助」も「協働」もできませんからね。
6万人の命を守れ！最初の導入は有名私立大学
綿引：最初にこの「大地震対応マニュアル」を導入したお客さまは？
大石：とある有名私立大学です。「私たちは6万人すべての学生の命を守る！」と、全学生に配布する目的でした。ただ、当初はそのほかの企業にはあまり人気はありませんでした。
綿引：そして2011年、東日本大震災が起きたのですね。
大石：東日本大震災以降、導入した大学の口コミや、各企業もBCPに対する意識が高まり、多くの問い合わせがありました。雛形がある点や各社オリジナルコンテンツを追加できる点が好評をいただいており、延べ900件の納入実績があります。
綿引：そしてその大地震対応マニュアルが、このたびバージョンアップしたんですよね。
大石：はい。噴火をはじめ台風や土砂災害など、災害は地震だけじゃないですからね。
綿引：どのようにバージョンアップしたのか、後編でじっくりお話をうかがいます。
後編はこちら。
