常時SSL化出来てますか？

2018.05.29

みなさんこんにちは。
最近何か食べたいと思った時の衝動が抑えられなくてgoogleから画像を検索してガマンしてるクラタです。
※今のところお魚が食べたくて仕方がない

さて、今回はウェブサイトの常時ＳＳＬ化についてのお話しです。
簡単に言うと、ウェブサイト全体をＳＳＬという技術で暗号化する事で来訪者のセキュリティを高める事を指しています。
サイトのＵＲＬがhttpsになっているページはＳＳＬ（厳密にはＴＬＳ）という暗号化が行われています。

通販サイトや金融機関などのサイトなどはよくhttps://になっています。
100％絶対に安全。というのは有り得ないのですが、実施する事で様々なメリットがあり、実施しないとウェブサイトから資料請求やお問い合わせを得ている企業は突然件数が減少するという事も十分考えられます。

なぜ、ウェブサイト全体をSSL化しなければ、ならないのか？

ウェブサイトは多くの場合、YahooやGoogleといった検索エンジンからの流入によって見込み顧客や検討中の方が辿り着きます。
特にGoogleからの流入は一般的に最も重要な集客経路になっており、googleからの流入で特に法人サイトは大きな影響を受けています。
このGoogleが、ウェブサイトは常時SSL化されてなきゃダメ！、googleの検索順位の基準の１つにします！と言い始めたのです。
2018年7月頃にリリースされるGoogle社のブラウザである、googlechrome（バージョン６８）ではhttps://でないサイトは全て、このサイトは安全ではない！という主旨のかなり強めの警告を表示するとリリースを行っています。

googleリリース（別ウィンドウが開きます）
https://blog.chromium.org/2017/04/next-steps-toward-more-connection.html

関連情報

・ウェブ担当者フォーラム
https://webtan.impress.co.jp/e/2016/02/01/21806

・グローバルサイン
https://jp.globalsign.com/service/ssl/knowledge/always-on-ssl.html

日本国内でも大手企業を中心に既に多くのサイトが常時SSLに取り組んでいますが、まだまだ全体で見ると恐らく半数以上（感覚的には7割超）が未対応ではないかと思われます。
日本人の悪い習慣で、みんながまだならウチもいいんじゃない？という考え方はナンセンスです。
なぜなら、常時SSL化によって企業側にも来訪者にもメリットがあるからにほかなりません。

常時SSL化のメリット・デメリット

様々なサイトで色々と公開されていますが、概ねまとめると以下の通りです。

googleからの評価が向上する。
来訪者の行動や入力情報などの情報をよりセキュアに守ることが出来る。
アクセス解析ツール等の精度が上がる
http/2という新しい技術のおかげでサイトの表示速度が向上しやすくなる。
サイトの信頼感が向上する。

しかも、常時SSL化にかかる費用は、ピンキリではありますが、多くのサイトの場合、数万円程度の費用で移行が可能です。（SSL証明書の初年度費用含む）

サーバー会社がエックスサーバーやさくらインターネットなど有名なサーバー会社であれば、無料の独自ドメインSSL（自社のドメインがそのままhttps://になる）が利用可能です。

WordPressでも簡単な方法で移行出来ます。

はい、ここまでで、
・常時SSL化のメリットをご説明しました。
・移行にかかる費用も比較的安価である事もご説明しました。

では、デメリットもちゃんとご説明します。

移行するデメリットは、移行の費用が掛かる事。以上です。
更に移行しなかった場合のデメリットですが、これは上記メリットが得られないという事なんですが、忘れてはならないのは
今年の7月～10月頃に移行して無いと辛辣な警告が御社サイトに表示されるという事です。
御社の見込み顧客が御社サイトをgooglechromeで閲覧したら、「このサイトは安全ではありません！」と表示されたとします。※１

多くの人は、「うわ、このサイトもか。」「安全じゃないサイトで個人情報入力したくない！」と思います。
結果、ウェブサイトからの資料請求や、お問い合わせ、お申込みなどを得ている企業は・・・言うまでもありませんね。

まだ、googleからの発表は最終確定していませんし、セキュリティ関連の各社の方針も確定していませんので、あまり皆様を不安にさせてはいけないのかもしれません。

ただし、そのようになる可能性は極めて高いと言えますし、むしろgoogleからの警告が無かったとしても顧客をリスクから守ることが企業としての在り方、姿勢であると思われます。

※１　表示された見た目やテキストについてはまだ未確定情報です。