動画制作の前に決めるべき【6つのポイント】とは

2020.11.15

動画制作のポイントは？内製にするべき？それとも外注？

皆さまの会社では、動画を導入する時に自社社員で内製しますか？それとも外部の制作会社に発注しますか？

当然、社員による内製は外注費をゼロに抑えることができます。
しかし、社員の残業代や設備投資など、蓋をあけてみると予算ゼロというわけにはいきません。さらに完成した動画のクオリティを目の当たりにして「外に頼んだほうがよかった」と後悔する会社も多くあるようです。

もちろん、クオリティよりもコスト重視の社員向け動画、社内に動画制作部隊をかかえている場合などは内製のメリットが大きいこともありますが、販促や会社案内、リクルートなど社名を出すような対外的な動画を制作される場合は、外部に制作を依頼したほうが、メリットが大きいと言えます。

動画制作開始前に決めるべき6つのポイント

「動画の外注なんてしたことないから何もわからない」

長く制作現場にいると、そのような声を多く聞いてきました。
そこで、動画を外注する際に決めておかなければならないポイント6つをここでご紹介します。

ポイント1：動画の目的

動画を作るには、何かしらの目的がありますね。それを明確にします。
たとえば、ひとことで「販促」といっても、どの商品の販促なのかを明確にしなければ、「取り扱い商品全般」となり、商品のターゲットもバラバラでしょうから、動画のターゲットもバラバラになってしまいます。
これでは、動画は完成しても伝えたい相手に伝わらないものになってしまいます。

ポイント2：ターゲット

目的が決まれば、ターゲットも明確になってきます。
30代女性向けの商品の販促動画であれば、ターゲットは30代女性。
しかし、3歳児向けの商品であれば、ターゲットはその父親や母親、あるいはおじいちゃん・おばあちゃんとなりますね。その時にターゲットを「おじいちゃん・おばあちゃん」にするのか、「お父さん・お母さん」にするのかを明確にしましょう。

動画制作イメージ

ポイント3：媒体

この動画をどのように公開するのか、ということを明確にします。
YouTubeにアップロードして自社サイトに貼り付けるのか、展示会で上映するのか、営業マンが商談の際にタブレットで見せるのか。媒体が変わると動画の作り方も変わりますので、ここまでを見越した動画制作をすることが望ましいと言えます。
どのような媒体が適切か判断できない場合は、相談に乗ってくれる動画制作会社もあります。

ポイント4：おおまかな内容イメージ

ドラマっぽっくしたいのか、ドキュメンタリーっぽくしたいのか、おおまかな内容のイメージを動画制作会社に伝えれば、そのイメージに即した企画書が提出されるでしょう。
ただし動画制作会社によっては、プロの観点でもっと適切なストーリーを提案してくれる場合もあります。
こちらも、イメージがつかない場合は動画制作会社に相談することもできます。

ポイント5：納期

展示会や新卒就活解禁日、新商品発表日などに合わせて動画を公開することもあると思いますので、いつ使う動画なのかを明確にしましょう。動画制作会社は、その納期から逆算して制作スケジュールを組み立てます。
納期を決めずに始めると、ズルズルと何年も無駄な時間を費やすことになってしまいます。

ポイント6：おおまかな予算

これが最も難しいところだと思いますが…
「30万円」なのか「200万円」なのか、という程度のざっくりとした予算を決めると、動画制作会社はそれに合わせた企画案を提出します。動画制作費はそのほとんどが人件費ですので、価格は制作会社によって大きな幅があります。一般的に、代理店経由だと価格は高くなります。当社の場合、撮影や編集にかける時間が増えれば金額も積み重なっていきます。過去の例では、およそ30万円から100万円のご予算の動画を多く扱っています。