【ホワイトデーの販促手法】市場規模を分析してわかったこと

この記事は2017年3月3日に公開したものを再編集したものです。

ホワイトデー商戦のはじまり

「バレンタインデー」が定着するにしたがって、お菓子業界を中心にお返しをする日をつくってはどうかという案が出されました。「贈り物をもらったらお返しをする」という日本独特の習慣から誕生したのが3月14日の「ホワイトデー」。

1970年代に、全国飴菓子工業協同組合が「キャンデー贈る日」と命名して生まれたと言われていますし、福岡の老舗菓子店が「チョコレートマシュマロ」を贈るキャンペーンを始めた、などとも言われており、これらの説とともに、あちこちで「ホワイトデー」商戦が開始されていったと言われています。

もともと聖バレンタインデーは、結婚禁止令にそむいた恋人を密かに結婚させたために殉死した、聖ヴァレンティヌスに由来する記念日ですが、聖ヴァレンティヌスに救われた男女がその1か月後の3月14日、改めて永遠の愛を誓い合ったと伝えられたことで、この日になったとも言われています。なぜ「ホワイト」なのか、白には純潔、純愛といったイメージがあったからというのが一般的な見方のようです。

ホワイトデーを販促視点で見てみる

1980年代に入ると、「バレンタインデー」が終わったら「ホワイトデー」という流れで、百貨店などを中心に広告展開が始まり、バブル期には「お礼は3倍返し」という、消費を煽るような風潮もありました。

しかし、どうでしょう。「バレンタインデー」と比べて販促が地味な感じですし、ポスターやリーフレットなども控えめな様子。「バレンタインデー」では、売り場を見ると、あれだけ多かった女性客に比べて、男性客も少ないと思いませんか。
大きな理由としてあるのは、「男性は女性の多いスイーツ売り場に近寄りがたい」「女性店員とコミュニケーションがとりにくい」「買い物に時間をかけたくない」などでしょうか。最近は、ネット通販を使ったり、身内や知り合いの女性に買い物を頼んだりといったケースも多いのではと思います。

ホワイトデーの市場規模は?

そんな状況の「ホワイトデー」ですが、男性もそれなりに頑張っているのです。
2015年の市場規模データで比較すると、バレンタインデーが約1,300億円に対して、ホワイトデーは約1,200億円。歴史の浅い「ホワイトデー」が「バレンタインデー」に迫っているのがわかります。

意外と「ホワイトデー」が善戦している背景には、もちろんお返しをしない人も多いのでしょうが、贈り物をする人は貰ったものに対するお返しの方が、値段が高くなる傾向にあるからからだと推測できます。商品もお菓子類だけではなく、男性のお返しには、宝飾品やブランド品、飲食や旅行などへの誘いも含まれ、お返し額が3倍以上になるケースも多いとか。
また、最近は女性同士のプレゼント交換や、女子会で盛り上がろうといった新たな「ホワイトデー」の過ごし方も増えているようです。