動画制作は内製にするべき？それとも外部に依頼？
皆さんの会社では、動画制作を行う際、自社社員で内製しますか？それとも外部の制作会社に発注しますか？
社員による内製は、外注費を抑えることができます。
しかし、実際には社員の残業代や設備投資などがかかり、蓋をあけると「完全に費用ゼロ」というわけにはいきません。完成した動画のクオリティを見て、「外注すればよかった」と後悔する場合もあるでしょう。
もちろん、クオリティよりもコストを重視する社員向け動画や、社内に動画制作チームがある場合は、内製のメリットは大きいです。
しかし、商品の販促動画や、会社案内、リクルートなど、社名を掲げるような対外的な動画制作においては、外部に制作を依頼する方が、メリットが大きい場合が多いと言えます。
動画制作前に決めるべき6つのポイント
「動画の外注なんてしたことがないから、何を用意すればいいか分からない……」
長く制作現場にいると、このような声を多く耳にしてきました。
そこで、動画を制作会社に依頼する時に決めておくべき6つのポイントをご紹介します。
ポイント1：動画の目的
動画を作るときには、必ず目的があります。それを明確にしましょう。
例えば、商品の販促動画を作るのか、会社の広報用の動画を作るのかで、作る動画の内容や雰囲気、用意する機材が変わります。
また、「何のために動画を作るのか」が明確になっていないと内容がぼやけてしまいます。最初に動画制作の目的をしっかり押さえるようにしましょう。
ポイント2：ターゲット
目的が決まったら、ターゲットを明確にしましょう。
例えば、30代女性向け商品の販促動画であればターゲットは30代女性ですが、3歳児向け商品ではターゲットはその父母、あるいは祖父母となります。
その時にターゲットを「おじいちゃん・おばあちゃん」にするのか、「お父さん・お母さん」にするのかなど、年代も明確にするようにしましょう。
ポイント3：媒体
「動画をどのように公開するのか」「どの媒体に動画をあげるのか」を明確にします。
YouTubeにアップロードして自社サイトに埋め込むのか、展示会で上映するのか、担当営業が商談時にタブレットで見せるのか。
媒体によって制作方法も変わるため、この点を見越して計画することが望ましいです。適切な媒体がわからない場合は、動画制作会社に相談にしてみましょう。
ポイント4：おおまかな内容とイメージ
ドラマのような動画にするのか、ドキュメンタリー調にするのか、おおまかな内容のイメージを制作会社に伝えましょう。そのイメージに沿った企画書が提出されるはずです。
制作会社によっては、プロの観点で最適なストーリーを提案してくれることもあるので、イメージがわからない場合はこちらも制作会社に相談してみましょう。
ポイント5：納期
展示会や就活解禁日、新商品発表日などに合わせて動画を公開することもあるでしょう。使用日を明確にし、納期から逆算して制作スケジュールを組み立てる必要があります。
納期を決めずに制作を始めると、ズルズルと長引いて「いつになったら動画は完成するのだろう……」といった事態になってしまうため、注意が必要です。
ポイント6：おおまかな予算
これが最も悩ましいところだと思いますが……
「30万円」「200万円」といったざっくりとした予算を設定すると、制作会社はそれに合わせた企画案を提出します。動画制作費はほとんどが人件費になるため、価格は制作会社によって幅があります。一般的に、代理店経由だとコストは高くなることが多いです。
なお、当社の場合は、撮影や編集にかける時間が増えるほど金額も積み重なっていきます。
動画制作で不安があれば……まずはご相談ください
初めて動画を作る時は不安も多いと思います。
しかし、当社では、限られたご予算に合わせたご提案が可能です。
代理店ではなく、自社社員による撮影・編集で最適なご提案をさせていただきます！
当社の制作事例は、この『ヒラメキ工房』または『C.SQUARE YOKOHAMA』のサイトで公開しています。こちらもあわせてご覧ください。
【動画制作事例はこちら】
ワタリー・ヤスレフスキー
イマ風に言えばテレビ番組の「技術さん」出身。
在京民放局でのカメラアシスタントで経験を積み、主に報道番組やドキュメンタリーの撮影・編集・構成作家・ディレクターとして活動。
野毛印刷に転職した現在も同様の業務を行う。
コロナ禍でニーズが急増したライブ配信業務では、テレビ局勤務時代の長時間討論番組の経験を生かしてスイッチャーを担当。
昔の血がさわぎ、消防車を見るとカメラをかついで追いかける。
が、最近は息切れが激しい。
