こんちには！ヒラメキ工房編集長のタナカトシキです。
新型コロナウイルスの猛威による働き方の変化は、ZoomなどのWeb会議システムを広く一般に流通させました。
今や多くの企業・団体がWeb会議システムを活用しており、SalesZineによると、その割合はなんと80%にも及んでいるんだそうです。
［参考：「ウェブ会議システム利用率は約8割、ビジネスチャットは5割弱 今後市場拡大の見込み/矢野経済研究所調査」SalesZine (https://saleszine.jp/news/detail/1663)］
Web会議システムの増加と同じように、急激に増加したのが「ウェビナー」です。
Web上で行うセミナーは費用対効果が高い一方、比較的開催ハードルが低いこともあってか、多くの企業で続々と取り入れられています。
ウェビナーというと、特にBtoB向けの営業手法の1つと捉えられます。
ですが、コミュニケーションのあり方が変化する中、オンラインコミュニケーションが主流となる社会において、主催者と受講者間のコミュニケーションの双方向性を担保するためにもウェビナーなどのライブ配信を自社内で検討している企業が増えています。
そこで今回は、『企業のライブ配信活用方法』と題して、営業から人事まで、それぞれの部署でウェビナーなどのライブ配信がどんな用途で活用できるのか。
また、効果的な撮影・配信方法などについて詳しくご紹介いたします！
企業のライブ配信活用方法を部署別でご紹介
ライブ配信と言っても、先述したようにウェビナーはもちろん、さまざまな用途で実施が可能です。
では、企業・団体がライブ配信を始める場合、どのような点に注意をすればよいのでしょうか？
一つひとつ、詳しくみていきましょう。
企業のライブ配信活用方法―営業編―
まずは、営業のライブ配信の王道である『ウェビナー』。
このヒラメキ工房でも具体的な準備の仕方や注意点を紹介しているので、ぜひこちらの記事も読んでみてください。
▼【ウェビナーを始めたい方へ】メリットやデメリット、目指すべきゴールを詳しく解説！
ウェビナーの最大のメリットは、会場費などのコストがかからず、人的リソースも最小限でできるところにあります。
また、受講者の視聴データやアンケート結果など、取得したデータをもとにアフターフォローなどの営業活動ができ、データを根拠にPDCAを回せることもポイントです。
他にも、営業が必要とするライブ配信の用途は、オンラインイベントやオンライン展示会の開催・参加が当てはまるでしょう。
コロナ禍で特に難しくなっている新規営業活動ですが、その代替え策としてオンライン上の展示会を独自で企画・開催、出展・参加して、自分たちのオンライン上のブース来訪者に対してプレゼンテーションやデモンストレーションをライブ配信で実施する、といったことも増えてきています。
当社でも、オンラインイベント開催のお手伝いをさせていただいた事例があります。
ぜひこちらもご覧ください。
▼【オンライン展示会 運営サポート事例】富士通コワーコ株式会社様
このように、顧客接点強化や営業機会の創出としてライブ配信を実施するのが、営業の方の主な用途ではないでしょうか。
営業の方が上記のようなライブ配信を実施する際、注意点は複数ありますが、その中でも特に『売りたい商品・サービスから逆算した企画』になっているかが重要です。
もちろん、「受講者が知りたいのは『製品や機能』ではなく『課題解決のためのヒント・ノウハウ』である」ということは忘れてはいけませんが、自分たちの商品・サービスにどう結び付けるかを逆算して考えていくことが成果に直結します。
また、ライブ配信の場合、速報性、臨場感が求められてくるので、事前準備としてどのような質問がくるか予想し、それに対しての回答を用意しておく必要があります。
淡々とスライドを読むだけといった一方通行のウェビナーでは飽きられてしまうので、合間にZoomでいう投票機能を使ったクイズやアンケートを投げかけたり、動画を流すといった工夫があると良いでしょう。
企業のライブ配信活用方法―人事編―
続いて「人事編」をご紹介します。
人事では採用系、研修系の二つが用途としてあります。
採用としては、Web説明会があげられます。
新卒採用を活発にやられている企業の人事の方であれば、新型コロナウイルスの影響もあり、採用のオンライン化としてすでに実施している方も多いかと思います。
Web説明会には、「ライブ配信型説明会」と「録画配信型説明会」があります。
録画配信型説明会は、あらかじめ録画しておいた説明会をネット上で自由に見ることができるため、凝った演出なども可能で学生に伝えたい内容をしっかりと伝えることができます。
一方、ライブ配信型説明会は、就活生とチャット機能を利用してリアルタイムでコミュニケーションを取ることができ、就活生が気になったことを随時質問することができるので、オンラインでも一人ひとりの学生に向き合い、疑問を解消することができます。
「リアルの会社説明会なら参加しないが、隙間時間で視聴できるWeb説明会なら見る」という学生や、参加したくても物理的な距離が問題で参加できなかった地方学生も、Web説明会なら参加できるという理由で応募が見込めます。
採用担当の方の視点で考えてみても、移動時間・準備時間などの工数を削減できることはメリットの一つではないでしょうか。
また、研修面でもライブ配信による動画研修が増えています。
コロナ前では、全国の営業所や支社などに講師が飛び回って研修を行っていることが一般的でしたが、コロナ禍で一切そのようなことができなくなりました。
ライブ配信による研修に切り替えることで、PCやスマホがあれば誰でもどこでも視聴ができるため、一斉に多数への配信が可能になります。
アーカイブ化、コンテンツ化しておけば、必要なタイミングで繰り返し動画を再生できるなど、拠点や部門による情報の偏りがなくなります。
このように、人事でもライブ配信による用途は複数あり、導入効果もすぐに実感できるのではないでしょうか。
人事の方が上記のようなライブ配信を実施する際、注意すべき点は「配信コンテンツの機密性」です。
社内向けの動画配信を行う際は、社外に漏らしてはいけない機密情報が多分に含まれているため、配信側、受信側ともに注意が必要です。
セキュリティを高めるためには、パスワードの設定をはじめ、ワンタイムURLの活用、研修参加者のリスト管理など、Webにアップするリスクを十分理解して対応していく必要があります。
さて、ここまで部署別でライブ配信のポイントを見てきましたが、ここ最近でZoomやVimeo、Teams、YouTubeLiveなど、さまざまな配信プラットフォームが台頭して、スピーディかつ低価格でのライブ配信が可能になりました。
専用のプラットフォームで配信をするために、コンテンツに連動した広告の表示や、権利に基づいた視聴エリアのコントロールなど、情報発信の仕方はますます進化を遂げています。
当社では、企業広報におけるオンラインコミュニケーションの価値を創出する、ライブ配信サービスを行っています。
当社撮影スタジオを拠点に、出張対応も含め、動画撮影やライブ配信を実施し、ニューノーマルなプロモーションから、企業広報・採用広報の新しいあり方を創出しています。
ぜひ、ライブ配信を企画する際は、当社までご相談ください。
また、2022年5月24日（火）には、オンラインイベントをはじめて企画する方向けのウェビナーを開催いたします。
「これからオンラインイベントやライブ配信に挑戦したい」とお考えの方は、ぜひ下記のバナーよりお申し込みください！
（※EventHub様のWebサイトへ移動します）
タナカ トシキ
2008年（株）野毛印刷社へ入社。営業部門を10年経験。
中小企業から大手企業までの幅広い案件を担当。様々な課題に、クライアント様と二人三脚で向き合ってきた。
顕在化している課題だけではなく、クライアント様との会話を重ね
「本質的な課題」を見極めることで、効果的なブランディング戦略の立案・実行支援を手がけている。
2017年より、WEB推進チームを率いて神奈川県横浜市のクライアントを中心に
紙とWebを相乗的に活用した戦略策定、企画立案を行っている。
